【熊本地震】　東北大　建築専門家を派遣

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熊本地震の発生を受けて東北大災害科学国際研究所（仙台市青葉区）は、建築の専門家を現地に派遣しました。東日本大震災のノウハウを生かして復旧・復興支援に乗り出す方針を表明しました。

地震の波形を分析した地震工学の准教授は「震度だけでなく揺れの周期も建物被害の要因です。今回は１～２秒という長い周期の揺れで、特に家屋など低層の建物に被害を与えました」と説明しました。
地震地質学の教授は「一帯には今回と同規模の地震の発生予測がありました。どれほど住民に認知され、どんな対策が取られていたのかを検討すべきです」と指摘しました。「県内には活断層の長町－利府断層帯があり、今後、真剣に調査するべきではないでしょうか」と提案しました。
避難者の受け入れ先となった学校の耐震化率を調べた学校防災の教授は「熊本県は公立小中学校の耐震化率が９８．５％と高いです。そのため校舎の被害が少なく、受け入れ機能を果たしました」と強調しました。

今後の対応については「降雨による土砂被害の抑止や避難所の対応などのほか、被災者のメンタル支援、仮設住宅の設置に関する知見の提供も考えたいです」と述べています。

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